米国情報標準化機構（NISO）が公表したオープンディスカバリー・イニシアティブ(Open Discovery Initiative, ODI)の実務指針（NISO RP-19-2014）は、コンテンツプロバイダーが同指針への対応状況を具体的に表明することが推奨されています。この表明は、あらかじめインデクスされている、またはウェブスケールのディスカバリーサービスの透明性と情報流通を向上させるための取り組みの一環として、各コンテンツプロバイダーが自主的に行うものです。下記に示す「ODI 対応状況チェックリスト(Conformance Checklist)」 は、表明の方法を共通化するために作成されたものです。これにより、図書館、ディスカバリーサービス・プロバイダーその他関係者が一貫性のある方法でコンテンツプロバイダーの対応状況を確認できます。
シュプリンガー・ネイチャーの準拠 | 勧告 | レファレンス | コメント |
| コンテンツプロバイダーは、完全な形で情報を提供できるようにするため、ディスカバリーサービス・プロバイダーにコアメタデータならびに基になるフルテキストやオリジナルコンテンツを使用させること。 | 3.2.1.1 (1) (p. 15) | - |
| コンテンツプロバイダーは、インデクスのためにディスカバリーサービス・プロバイダーに提出する各コンテンツについて、コア要素を含むメタデータセット（3.2.1.2参照）をデリバリーサービス・プロバイダーに使用させること。 | 3.2.1.1 (2) (p. 15) | - |
| コンテンツプロバイダーは、コンテンツに加え、それを説明する追加コンテンツを可能な限り多く提供すること。 | 3.2.1.1 (3) (p. 15) | - |
| コンテンツプロバイダーは、図書館の要請がある場合、ディスカバリーサービスに参加している旨を表明すること。その際、公表している資料の範囲と、コンテンツの深度も合わせて公開すること。 | 3.2.2 (p. 22) | - |
| コンテンツプロバイダーがディスカバリーサービス・プロバイダーと契約を締結する際、秘密保持条項を含めないこと。 | 3.2.3 (p. 22) | - |
| コンテンツプロバイダーのデータをディスカバリーサービス・プロバイダーに転送する際、既存の規格が使用可能な場合はこれを使用し、メタデータのエンコードには、3.3.3の一覧に記載されている方式を使用すること。 | 3.2.4 (p. 22) | MARC, KBART, ONIX をサポート |
オープンディスカバリー・イニシアティブ（ODI）は、米国情報標準化機構（NISO）が推進している取り組みです。インデクス検索を土台にした次世代の図書館ディスカバリーサービスであるオープンディスカバリーについて、標準を定め、ベストプラクティスを提供することを目的としています。オープンディスカバリーは、ジャーナルやイーブックを中心とする電子化された学術情報から生成されたインデクスを活用し、商業出版、オープンアクセス、各種機関など、幅広いプロバイダーや媒体のコンテンツを提供するものです。
近年、情報提供者とディスカバリーサービス・プロバイダーが相互に協力してサービスを提供することが増え、またそうした協力体制への関心もますます高まっています。そうした動きを背景に、コンテンツの表示方法や、サービスの考案者と、そこで情報を公開する情報提供者の連携の方法などについて、実務の標準化を進めることが必要になりました。
そこでODIのワーキンググループが、推奨する実務指針「Recommended Practice」をまとめ、2014年6月にNISO RP-19-2014を公表しました。ワーキンググループの活動は現在、ODI常設委員会が引き継ぎ、推進しています。
ODI常設委員会は、次のような活動を行っています。
ODI対応に関する詳しい情報はOpen Discovery Initiative workroom にあるNISO RP-19-2014（英文）をご覧ください。
